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--> 大阪大学 社会経済研究所 Institute of Social and Economic Research Design by Osaka University --> ローカル リンク アクセス 問い合わせ English ホーム 研究所紹介 沿革 ミッションとその活動 要覧・活動報告 組織 学術賞受賞者 情報公開 アクセス 教職員 教員 招へい教員等 研究員 研究・教育 Research Highlights セミナー ランチタイムセミナー イベント ディスカッションペーパー 書籍 リプリント 研究プロジェクト 森口賞 研究生の出願について 経済実験 資料・データ 蔵書 OPAC IER ICPSR 公開データ 行動経済学研究センター センター紹介 メンバー紹介 イベント プロジェクト ホーム » 研究・教育 » 最近の研究成果の紹介 日本語での研究紹介 アウトカム及び符号依存型時間選好：労力と金銭を対象としたインセンティブ付き時間的選択実験 原題: Outcome- and Sign-Dependent Time Preferences: An Incentivized Intertemporal Choice Experiment Involving Effort and Money 著者: 山本翔平, 芝正太郎, 花木伸行 The Economic Journal, Volume 134, Issue 658, February 2024, Pages 538–578 --> ISER Discussion Paper No.1230 --> Journal of Political Economy Macroeconomics --> --> Journal of Economic Theory --> 　先行研究では、労力と金銭についての時間選好の違いが一貫して発見されている。しかし、この違いがアウトカムの性質、あるいは選択する際のポジティブまたはネガティブな経験に由来するのかは、不明であった。 　本研究では金銭と労力のアウトカムの種類と、ポジティブ及びネガティブの領域を対比する2×2のデザインを採用した二段階実験を考案した。具体的には、ポジティブな領域でのアウトカムに対する時間選好は、金銭的な利得と仕事の免除に関して、ネガティブなアウトカムに対する時間選好は金銭的な損失と追加の仕事に関して、被験者に異時点間の意思決定をさせることで明らかにした。また実験では、事前に参加者に実験とは別のタスクとそれに対する報酬を与えることで、これまで困難であった将来の金銭的損失を含むすべての意思決定にインセンティブを与えることを実現した。さらに、取引プロセスを効率化するため、本研究では全ての金銭のやり取りをモバイル決済システムを通じて行った。 　本研究の主な発見は以下の通りである。 　第一に、労力に関連する選択を行う際、個人はより顕著な現在バイアスを示すと主張したImaiら（2021）の結論と異なり、我々の実験では、四つの実験条件のいずれにおいても現在バイアスの証拠は集計レベルで見つからなかった。ただし個人レベルでは、労力に関連する選択で過半数の被験者が時間非整合性を示した。 　第二に、我々の研究は、アウトカムが金銭か労力かに関わらず、時間選好の符号依存性を明らかにした。興味深いことに、この効果の方向は二つのアウトカムの間で逆であった。金銭的な決定においては、ネガティブな領域でより忍耐力が高く、予想された符号効果と一致した。逆に、労力を伴う決定においては、符号効果が逆転し、ポジティブな領域でより高い忍耐力が観察された。この相違は、符号効果が異なるアウトカムにわたって普遍的に適用可能ではないことを示唆している。 　第三に、時間選好のアウトカム依存性を特定した。具体的には、ポジティブな金銭的選択における高いレベルの忍耐力が、それらの仕事に基づく忍耐力と比較して観察された。さらに、労力に関連する選択は、金銭的選択よりも均衡した割り当てを好む傾向があった。 　 　 図：最尤推定値から得られた各パラメータの箱ひげ図 注: 各ボックスの左右の端は、それぞれ第一四分位数（Q1）と第三四分位数（Q3）を示す。ボックス内の線は中央値を表す。外れ値は、第一四分位数から四分位範囲（IQR）の1.5倍を引いた値以下、または第三四分位数にIQRの1.5倍を加えた値以上の値として特定され、Tukeyのルールに従って除外されている。 （作成）小野　善康 --> 研究・教育 Research Highlights セミナー ランチタイムセミナー イベント ディスカッションペーパー 書籍 リプリント 研究プロジェクト 森口賞 研究生の出願について 経済実験 ホーム 研究所紹介 教職員 研究・教育 資料・データ 行動経済学研究センター Copyright © 2015 Institute of Social and Economic Research, Osaka University · All rights reserved