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本文へ 臨海副都心センターとは 研究ユニット 研究成果 連携と技術相談 展示施設 アクセス お問い合わせ English   臨海副都心センター > ニュース ニュース 2022/09/01 臨海副都心センターオンライン講演会「グリーン社会・デジタル社会実現に向けて」講演内容の配信について 臨海副都心センター「グリーン社会・デジタル社会実現に向けて」 2001年、東京お台場に設立した臨海副都心センターは、グリーン社会・デジタル社会実現に向けた国際的な融合研究拠点として、オープンイノベーションを推進しています。臨海副都心センターで研究しているデジタル、AI、ゼロエミ、バイオの分野について、これからの展望をお話しします。 　                視聴方法:   下記プログラムの中のお聞きたい講演のタイトルをクリックしてご視聴ください。 プログラム: 　     次の社会を目指して　-人工知能の役割- 人工知能研究センター　　研究センター長　辻井　潤一   気候変動、人口減少と目指す社会のあり様が大きく変わる時代を迎え、人工知能技術への期待も大きいと感じています。また、その一方で、個人情報の取り扱い、労働市場の激変と格差の拡大、フェイクニュースなど、この技術の持つ負の側面も意識されてきています。本講演では、新たな技術をどう社会善に結び付けていくのかを考えたいと思います。　 ※本動画は2022年2月の講演(収録日:2021年12月7日)からの抜粋です。　　　　　　　 サイバーフィジカルセキュリティの課題と研究展望 サイバーフィジカルセキュリティ研究センター　　研究センター長　松本　勉   フィジカル世界とサイバー世界の融合が急速な勢いで進みつつある現代社会におけるセキュリティ、「サイバーフィジカルセキュリティ」に関しては、挑戦的で研究しがいのある多様な課題が横たわっています。本講演では、我々サイバーフィジカルセキュリティ研究センターがこれらをどう把握し、どのような展望をもって活動を進めているかをご紹介します。 2050年に目指すべき社会に向けた人・機械協働システム研究 インダストリアルCPS研究センター　　研究センター長 　谷川　民生 我が国の課題の一つに、少子高齢化による労働人口減少が挙げられます。少ない労働人口で生産性を維持するためには、ロボットやAIをうまく活用し、一人当たりの労働生産性を向上させることが必要です。本講演では、目指すべき社会イメージと、その実現のために必要な「人と機械が協働できるシステム」に関する研究をご紹介します。 アーキテクチャデザインによるSociety 5.0の実現 デジタルアーキテクチャ研究センター　　研究センター長　岸本　光弘 デジタルアーキテクチャ研究センターでは、社会の全体図であるデジタルアーキテクチャと超分散コンピューティング基盤により、サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合し、個人・デバイス・工場などが生み出す多種・多様・大量なデータを柔軟かつ安全に連携するための研究開発を行っています。本講演では研究センターの目指す姿と取り組みについてお話しします。 臨海副都心センターで展開する細胞分子工学技術 細胞分子工学研究部門　　研究部門長　宮崎　歴 細胞分子工学研究部門では「バイオ戦略」に基づき日本に唯一の「天然物ライブラリ」の活用や情報科学を元にした創薬ターゲットの探索などの技術開発を行っています。本講演では、その研究開発の現状と未来についてお話しします。 GZRの2050年カーボンニュートラル社会の実現に向けた挑戦 ゼロエミッション国際共同研究センター　　　フェロー / 研究センター長　　吉野　彰 ゼロエミッション国際共同研究センター（GZR）は、政府の「革新的環境イノベーション戦略」の下、環境イノベーション基盤研究の実施を通したカーボンニュートラル社会の実現を目指して、2020年１月に設立されました。本講演では、政府の「2050年カーボンニュートラル宣言」に貢献すべく、GZRが取り組む課題についてご紹介します。 ※各講演は、2022年２月に臨海副都心センターオンライン講演会『グリーン社会・デジタル社会実現に向けて』で講演したものです。(収録日:2021年12月7日) ※本動画に関するご質問・お問い合わせは、事務局までメールをお送りください　: 　pr-wf-ml()aist.go.jp      ※()は@に変えてください。    ニュース一覧へ 臨海副都心センター 臨海副都心センターTOP 臨海副都心センターとは 研究ユニット 研究成果 連携と技術相談 展示施設 アクセス お問合せ 国立研究開発法人産業技術総合研究所 サイトマップ ご利用条件 プライバシーポリシー Copyright © National Institute of Advanced Industrial Science and Technology （AIST） （Japan Corporate Number 7010005005425）. All rights reserved.